医薬品は正しく使っていても、副作用の発生を防げない場合があります。
そこで、医薬品を適正に使用したにも関わらず、その副作用により入院治療が必要になるほど重篤な健康被害が生じた場合に、医療費や年金などの給付をおこなう公的な制度が「医薬品副作用被害救済制度」です。
問い合わせ先：ＰＭＤＡ独立行政法人医薬品医療機器総合機構
救済制度相談窓口：0120-149-931
また、独立行政法人医薬品医療機器総合機構（ＰＭＤＡ）では、患者ご本人やご家族からの医薬品による副作用情報を受け付け、厚生労働省と協力してくすりの安全な使用に役立てています。
くすりの副作用かな？と思ったら、独立行政法人医薬品医療機器総合機構（ＰＭＤＡ）にご報告ください。